貧富の差（ひんぷのさ）とは、経済活動の過程において発生する富める者とそうでない者の差のことである。
貧富の差が発生し、定着する理由には個人的要素と社会的要素がある。
個人の能力差
自由に経済活動をすればより多くの成果を上げ、財産を蓄積する者と、そうでない者とに分かれる。
社会的収奪
暴力等の手段で、優位にあるものが劣位にある者から富を収奪することがある。この状態が常態化すると貧富の差は拡大していく。軍事力をバックにした専制君主制などが社会的収奪の例である。マルクス主義的共産主義によれば、資本家は労働者から富を収奪しているということになる。
相続による差の固定化
発生した貧富の差は、相続により親から子に受け継がれることで固定化されることがある。格差が固定化されている場合、階級と呼ばれる。また、人間関係や職務上のノウハウのような無形の財産も親から子に受け継がれ、貧富の差が定着する原因となっている。
貧富の差を少なくすることは、近代における政策のメインテーマとなっている。
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貧富の差を是正する方法については、
富裕層により多くの負担を求める、もしくは貧困を解消して差の程度を減らす
貧富の元になる財産を共有化して、そもそも貧富の差という概念をなくす
の二通りの方向性が考えられる。
貧富の差の程度を減らすものとして富の再分配理論がある。
経済学において、伝統的な古典派経済学ではパレート効率に代表されるような社会全体としての効率化に焦点が当てられていたが、現実世界における貧富の差の拡大を受けて分配にも留意した厚生経済学が一つの大きな分野となっている。